2014年1月25日土曜日

地上資源に準拠した純国産のエネルギー資源産業の創出を!

21世紀はエネルギー資源争奪戦の時代。
エネルギー資源の90%以上を海外に依存する日本は、エネルギーの安全保障の再考が求められている。
 そのエネルギーの多くは枯渇性が高く、しかも採取・利用過程において環境負荷が高い地下資源である。中でも化石燃料は温室効果ガスを伴い、温暖化の要因のひとつになっている。中国では大気汚染物質PM2・5の原因を作っている。
エネルギーの長期的な安全保障を考えると、純国産、国内調達可能な資源開発が必要。この分野で、鍵を握るのは地下資源 に対して地上資源である。地上資源とは、太陽光・熱、風力、水力、地熱等の再生可能エネルギーであり、これらはすべて国内調達可能である。しかも環境負荷は地下資源と比べるとはるかに低い。
この地上資源である再生可能なエネルギーの導入量を増大させることがエネルギーの安全保障、温暖化の抑制に寄与することは確かだ。
今、求められている再生可能なエネルギーに軸足を置いたエネルギー産業の創出である、と思われる。