2018年12月2日日曜日

エコショップ店舗、善戦拡大中…。

環境商品(エコグッズ)を扱うエコショップが拡大中

環境に配慮した商品を扱う店舗がこのところ増えている。特に東日本大震災・東電事故後は命の大切さ、食の安心・安全等をテーマに加えて新たなトレンドを形成しつつある。グリーンコンシューマ(緑の消費者)を対象とした、いわゆる「エコショップ」がそれだ。

●広がるエコショップの店舗数
自国の、及び途上国の将来世代の豊かなで持続可能な社会の実現のために、商品購入の際、環境保全、命の大切さ、食の安心・安全等を商品選択の基準とするグリーンコンシューマの台頭に伴い、それらに配慮する商品を造るメーカーや小売店等増えてきた。
その先駆けとなったのは、食品の安全性を付加価値として有機栽培の農産物等を扱う生協や小売り業者だった。一方環境保全の観点から環境負荷の少ない商品を重視する市民グループの中から日用品の環境配慮型商品(エコ商品)に特化した流通の形態も生まれた。このようなエコ商品を多く扱う専門エコ店をエコショップと呼んでいる。

●幅広い商品アイテム
現在では有機栽培の農作物に限らず、原材料や製法にもこだわる他、健康を害する添加物を使わない加工食品も広く流通するようになった。また日用品でも、自然素材にを使った建材、オーガニックコットンを素材とした衣類や、ペットボトル等の再生資源を利用した衣服、再生原料を使用した文具、有害な化学物質を含まないインテリア商品等幅広いエコ商品が生産・販売されている。
これらのエコ商品はエコショップの他、最近ではデパート、スーパーでも扱っている。東日本大震災以降の健康や安全に対する関心が高まる中、こうしたエコ商品の売上も伸びており、製造・流通の両面で今後成長すると見込まれる。
デパートやスーパー等では製造業者と提携して独自の環境ブランド商品の積極的に開発に行っている。こうしたエコ商品の浸透とともに、小規模なエコショップでは特定分野の商品に特化して、より特徴のある商品を扱う傾向もみられる。消費者に直結する通信販売においても差別化戦略のひとつとしてエコ商品を扱っている。
また途上国で作られた商品を専門に扱うオルタートレードという流通も生まれ、エコ商品市場は新たな市場として注目され始めた。

0 件のコメント:

コメントを投稿