廃プラスチックが原料油へ戻る時代 サーマルリサイクル技術が登場した社会的背景（1990年代）

廃プラスチックが原料油へ戻る時代 サーマルリサイクル技術が登場した社会的背景（1990年代）
1990年代の日本では、廃棄物処理と資源循環が同時に危機的状況を迎えていた。特に廃プラスチックは焼却すればダイオキシン発生の懸念があり、埋立処分では半永久的に残留するため、自治体にとって最も厄介な廃棄物だった。プラスチック消費量が急増する中、全国の最終処分場は逼迫し、燃やす・埋める方式の限界が見え始めていた。

こうした背景で注目されたのが、熱分解によって廃プラを原料油へ戻すサーマルリサイクル技術である。三百から五百度の無酸素環境で加熱し分子鎖を切断することで、ガソリンや灯油に近い油分が生成され、一キログラムの廃プラから約一リットルの油が得られるとされた。九〇年代半ばには自治体向けの小型装置や企業向けの中規模プラントが実証段階に入り、環境専門誌でも繰り返し紹介された。

当時は容器包装リサイクル法施行を控え、国や自治体が循環型社会のモデルを模索していた時期でもある。原油価格の高騰懸念や輸入依存の不安もあり、廃プラを燃料へ戻すという明快な発想は政策的にも注目された。一方で、塩ビ混入による腐食やガス発生、運転安定性、生成油品質のばらつき、維持管理コストなど課題も多かった。それでも九〇年代の廃棄物危機を考えると、油化技術は重要な選択肢として位置付けられ、後の化学的リサイクル研究の基盤を形づくる出発点となった。