脱フロン化への取り組み １９９１年

 脱フロン化の対策としては、次の６つの方法が検討され、実施されていた。

①規制対象のフロンに置き換えることのできる代替品（通称は代替フロンまたは第二世代フロン）

②フロン代替品を含め、フロンの使用量を削減できる技術・機器・装置の開発

③使用したフロンを回収・再利用する技術及び装置の開発

④利用済みのフロンを分解する技術および装置の開発

⑤フロンの利用削減または全廃

⑥フロンを使った製品の不買および不売

①に関しては旭硝子、昭和電工、ダイキン工業、セントラル硝子、三井デュポンフロロケミカル

②についは日立製作所、日立プラント、シャープ、ウシオ電機、スクリン

③東洋紡績、呉羽化学工業、昭和電工、旭日硝子、セントラル硝子、ダイキン工業、栗本鉄工所

④通産省、郵政省

⑤通産省の化学品審議会オゾン層対策部会が８９年に４月に実施した調査によると、フロンを使用している大手３００社のうち８割以上が、２０世紀末までにフロン全廃を社内で決めるなど、脱フロン化に取り組んでいたという。