環境配慮型商品（環境商品）の始動 1999.12.15

来年の秋以降、環境配慮型商品（環境商品）がいよいよブレイクしそうな気配。その背景には環境商品のアイテム数が豊富になったことと同時にデザイン、品質、価格の面において市場で十分勝負できるようになったからだ。さらに大きな要因として環境配慮を念頭においた消費行動をとる消費者が確実に増えていることだろう。

環境配慮型消費行動の先鞭をつけたのがグリーン購入ネットワーク（GPN)。各企業、自治体などが環境商品の優先的な購入と普及を目的とした組織で現在１９８３団体がグリーン購入を推進している。その加入団体以外にも独自の基準を設けてグリーン購入を図る企業も増えてきた。一方、市民サイドの動きも見逃せない。大都市においてかつての消費者運動の団体がグリーンコンシューマ〇〇ネットという名称で環境商品支持を掲示し、環境商品の普及に乗り出している。そうした動きに呼応して今、各地に環境商品を扱うエコショップ（専門ショップやスーパー、百貨店などにコーナーの設置）が各地に誕生している。また東京商工会議所の他、通信販売会社では環境商品をインターネット上で紹介している。

消費者のそうした環境商品への関心が高まるとともに、従来は環境商品のメーカーは主に中小企業だったのが、大手メーカーサイドもその商品化に動き始めた。先行している文具メーカーの他、最近では大手家電メーカーも「情報通信」、「福祉・介護、健康」と並んで「環境、生活」分野の取り組みを始めた。

グリーンコンシューマは１００人中４～５名といわれ、まだ主要な買い手にはならないが、環境商品が私たちの日常生活の必需品の一部として流通しはじめた意義は大きい。さらにノベルティ商品の中に環境商品が次々と登場している。「おしゃれでかっこいい」環境商品の出現も時間のモンダイ。