株式市場に吹いた緑の風 ― 環境格付けとエコファンドの隆盛（1999〜2001年）

株式市場に吹いた緑の風 ― 環境格付けとエコファンドの隆盛（1999〜2001年）

1990年代後半、日本企業にとって「環境」は突如として経営の中心課題になり始めた。背景には、バブル経済崩壊後の長引く不況があった。産業構造の転換を迫られた企業は、「技術革新」や「海外進出」と並んで、「環境対応」を企業価値向上の道と見なすようになっていた。特に1997年の京都議定書採択は、企業にとって国際的な気候変動対策への対応を無視できない課題に変えた。

この潮流の中で登場したのが、「環境格付け」という新しい物差しである。従来の財務指標だけでは測れない「環境への真摯な取り組み」を数値化・可視化するこの評価手法は、欧米では既に普及していたが、日本でも1999年から本格的に導入され始めた。企業がどれだけ温暖化防止に貢献しているか、環境マネジメント体制を持っているか、情報開示をしているかなど、定量と定性の両面から格付けが行われた。

この環境格付けが本格的に株式市場に影響を与える契機となったのが、いわゆる「エコファンド」の登場である。エコファンドとは、環境に配慮した企業のみを対象に投資を行う投資信託で、1999年に日本で初めて登場した。多くのファンドでは、前述の環境格付けを銘柄選定の基準に組み込み、投資家に対し「環境価値」と「将来性」を両立する運用をアピールした。

この時期、エコファンドは日本全国で急速に拡大し、2001年にはその規模が約1200億円に達した。さらに株式市場が堅調だった2000年初頭には、総額2000億円に迫るまでに成長した。この規模は当時の日本の投資信託市場では異例のことであり、環境配慮が単なる「イメージ戦略」にとどまらず、現実に企業の株価や資金調達能力に影響を与える「経済的ファクター」として認識され始めた瞬間でもあった。

環境格付けは、単に投資対象の選別にとどまらず、企業の経営判断にまで影響を与えた。多くの企業が「環境報告書」や「環境会計」に取り組み、環境保全コストとその効果を数値化して開示するようになった。また、環境リスクを経営リスクと捉える動きも強まり、IS014001の取得をサプライチェーン全体に要求する例も増えていった。

このように、1999年から2001年にかけての日本は、「環境経営」へと大きく舵を切る過渡期にあった。経済的価値と環境価値の融合は、環境格付けとエコファンドの出現によって実質的な市場圧力となり、企業に「環境偏差値」を意識させることとなった。こうして環境は、単なるCSRの一環から、「競争力そのもの」へと昇格したのである。