環境装置展 環境ビジネスここがポイント 2002.05.20 - 2018.09.22

一時期、低迷していた環境装置展が息を吹き返してきた。出展企業数及び来客数も急上昇している。一方、環境装置（大気、水質汚濁防止、ごみ処理）の生産額は日本産業機械工業会（大手企業１２８社）によると、２０００年の売り上げ１兆円５０００億円と高水準に達し、今後もより一層の伸びが予測される。同工業会の分類に含まれていないその他の省エネ、新エネなどのエネルギー分野やエコマテリアル製造機などを含むと、この数字はさらに大きくなる。背景には環境ISOに準拠した環境改善活動やリサイクルや環境関連法の法制化の拡充など。 官公需要から民間需要へと急速に広がる環境装置市場において、これから開拓分野として注目を集めているのが環境装置リースである。リース導入のメリットのある民間需要は少なかっただけに、市場として未知数の状態だった。しかし、数年来の各事業所での環境改善活動の拡充に伴い、市場は広がりつつある。工作機械や建機などのリースの代替としても環境装置は有望視されている。現在、市場は廃棄物関連の破砕機や処理装置、商業施設でのコジェネレーション設備、ビルの省エネ機器など。今後はエネルギー関連でいえば、太陽光、風力など発電機リース事業、バイオマス、固形燃料化プラントや燃料電池による発電設備など。廃棄物関連では焼却炉やリサイクル関連瀬渕、炭化炉や生ごみ処理器など。 各地で検討されているPFI関連事業やエコタウン事業の中に、リースによる廃棄物、発電関連設備や装置導入が増えている。中堅リース会社の中には年契約額２０億円超える会社も出ていている。また環境装置開発への出資を図るリース会社も。こうした環境装置リースの拡大の一方で、適正な導入に関わるコンサルティング、運転・管理などのメンテナンスなどの付帯業務も創出され、リース市場は本格化へ。