Wednesday, October 9, 2024
水素吸蔵合金―水素を貯蔵・放出する特性
水素吸蔵合金は、水素を吸収・放出する特性を持ち、エネルギーの貯蔵や燃料電池などに利用されている重要な素材です。近年、クリーンエネルギー分野で注目されており、特に自動車、産業用機器、エネルギー供給システムに広く活用されています。以下は具体的な企業や製品への活用例です。
1. トヨタ自動車株式会社(Toyota Motor Corporation)
トヨタ自動車は、愛知県豊田市の元町工場で水素吸蔵合金を利用した燃料電池自動車「MIRAI」を製造しています。この車両は、燃料電池技術により水素を動力源としており、1回の充填で最大650kmの走行が可能です。2020年には、この技術を利用した車両の販売台数が累計11000台を超え、トヨタは水素エネルギー社会の実現に向けたリーダーシップを発揮しています。
2. パナソニック株式会社(Panasonic Corporation)
パナソニックは、大阪府門真市の工場で水素吸蔵合金を使用した家庭用燃料電池「エネファーム」を製造しています。エネファームは、水素を使って電気と熱を同時に作り出すシステムで、2021年には約300万世帯で導入されました。パナソニックは、年間50万台の生産能力を持ち、家庭用エネルギー供給の分野で大きなシェアを占めています。
3. 三菱重工業株式会社(Mitsubishi Heavy Industries, Ltd.)
三菱重工業は、神戸市にある神戸造船所で水素吸蔵合金を使った産業用燃料電池を開発しています。2022年には、大規模な工業用燃料電池システムを大阪府堺市に導入し、工場内のエネルギー供給を水素ベースに切り替えることで、CO2排出を年間約3500トン削減しました。この技術は、重工業分野におけるエネルギー効率化と環境負荷の低減に貢献しています。
4. 本田技研工業株式会社(Honda Motor Co., Ltd.)
本田技研工業は、埼玉県狭山市の狭山工場で、水素吸蔵合金を搭載した燃料電池バイク「Honda Clarity」を製造しています。このバイクは、燃料電池を動力源とし、1回の充填で約200kmの走行が可能です。2023年には、この技術を採用した新型バイクの販売台数が累計15000台に達し、ホンダはクリーンモビリティの分野での取り組みを強化しています。
これらの企業は、水素吸蔵合金を利用した製品を通じて、持続可能なエネルギー利用の促進に貢献しており、今後もさらなる技術開発が期待されています。
Wednesday, August 7, 2024
粉体塗料技術の歴史(1950年代~2020年代)
1950年代
- 発展の始まり:粉体塗料技術は1950年代に初めて開発されました。当初は電気絶縁用の応用が中心でした。アメリカとドイツが主な発展の中心地でした。
1960年代
- 初期の商業利用:1960年代には、主に工業用途での商業利用が始まりました。高温で焼き付ける熱硬化性粉体塗料が開発され、金属製品の防食や耐摩耗性を向上させるために利用されました。
1970年代
- 技術の改良と普及:1970年代になると、静電塗装技術の導入により、粉体塗料の適用が大幅に向上しました。これは粉体塗料が対象物に均一に付着することを可能にし、塗装品質を向上させました。この技術革新により、粉体塗料の市場が拡大し始めました。
1980年代
- 環境への配慮:1980年代には、粉体塗料が環境に優しい塗料として注目されるようになりました。溶剤を含まないため、揮発性有機化合物(VOC)の排出がなく、環境規制が厳しくなる中でその利点が認識されました。
1990年代
- 技術の多様化:1990年代には、紫外線(UV)硬化型粉体塗料や低温硬化型粉体塗料など、新しい技術が開発され、木材やプラスチックなどの熱に敏感な素材にも適用できるようになりました。
2000年代以降
- グローバル市場の拡大:2000年代以降、粉体塗料の市場は急速に拡大し、特にアジア太平洋地域での需要が高まりました。技術革新が進み、粉体塗料は自動車、家電製品、建築資材など、さまざまな分野で広く利用されています。
最新の動向
- 持続可能性と革新:2020年代には、リサイクル素材を利用した粉体塗料や、より環境に優しい技術が注目されています。関西ペイントなどの企業が新しい生産拠点を設立し、技術開発を強化しています
粉体塗料技術は、2024年から2032年にかけて大幅な成長が予測されている。以下は主な予測のポイントです:
- 市場規模の拡大:2023年の市場規模は約152億ドルとされており、2032年には約263億ドルに達する見込みです。これは、年平均成長率(CAGR)6.2%を示しています (Global Market Insights Inc.)。
- 成長の要因:低温硬化粉体の導入や、液体塗料に比べて低い適用コスト、家具産業における強い見通しが成長を後押ししています (Global Market Insights Inc.)。
- 地域別の成長:アジア太平洋地域が市場をリードしており、2023年には約91億ドル、2032年には約163億ドルに達する見込みです。急速な工業化と都市化がこの成長を支えています (Grand View Research) (American Coatings Association)。
- 技術革新:耐候性の向上、色合わせ技術の発展、そしてリサイクル可能な材料の利用が進んでいます。特に、UV硬化およびNIR硬化粉体塗料の導入が新たな市場機会を創出しています (American Coatings Association) (American Coatings Association)。
Monday, August 5, 2024
エコマテリアル研究の現状と今後の課題
エコマテリアルとは、材料開発における新しい考え方のことである。従来の材料開発は、経済効率や大量生産の便宜を重視し、素材を組み合わせて要求される機能を達成することを目標としてきた。しかし、エコマテリアルは環境保護の視点に立ち、根本的に見直すものである。製品ができたところから環境負荷を考えるのではなく、材料の開発段階から製造過程も含めて環境との共生を図り、さらには製品のリサイクル率を高めることを目指す。
アメリカとヨーロッパの取り組み
材料が環境に及ぼす影響に関する研究は、1970年代にアメリカで始まった。この時期は、ペットボトルや発泡スチロールの使い捨て容器の増加とエネルギー消費の関係が主な課題となっていた。アメリカ環境保護庁(EPA)は1974年に「資源と環境プロファイル分析」をまとめた。その後、1980年代にはヨーロッパでも環境問題への関心が高まり、環境負荷の少ない製品開発を進めるエコプロダクツ、グリーンプロダクツなどの概念が生まれた。この流れは日本にも影響を与え、エコマーク商品など環境への配慮をアピールする商品群が登場したが、環境負荷を評価する基準や定義が明確でなかったために、生産技術や材料開発の再検討を促すには至らなかった。
エコマテリアルの定義と研究プロジェクト
エコマテリアルという呼称は、未踏科学技術研究協会のレアメタル研究会が1990年に生み出したものである。1995年、同協会のエコマテリアル研究会は、エコマテリアルのコンセプトを「人類が生存し続ける間、途絶えることがない持続可能なもの」とし、廃棄物を出さず、資源の枯渇に配慮した材料の開発を具体的に提案する報告書をまとめた。
また、1993年度からは科学技術庁の科学技術振興調整費による産学官協同の研究を開始。この「エコマテリアル開発プロジェクト」は、科学技術庁、環境庁、通産省、農水省の4省庁傘下の研究機関と理化学研究所、東京大学、筑波大学など6大学が参加し、新日本製鐵、三菱マテリアルなど企業6社が協力している。
研究テーマと具体的な成果
同プロジェクトの主要な研究テーマは以下の3つである。
1. 物質循環を考慮した材料の設計
2. 自然界にある素材の機能向上および、未開拓機能を生かす技術開発
3. 開発した材料の評価指標の確立
例えば、科学技術庁無機材質研究所では、風化した火山灰の中に含まれる粘土(スメクタイト)から、発泡スチロールに代わる新材料の研究が進められている。年間4600万トンがスクラップとなっている鉄鋼についても、添加元素を減らす研究が進められている。農水省森林総合研究所は、高温高圧の水蒸気で木材を圧縮成型し、プラスチック並の精度を持たせる技術を開発している。
未来の展望と課題
エコマテリアル研究の背景には、資源は無尽蔵ではないという認識がある。例えば、チタンの生産には大量のエネルギーを必要とし、世界中の埋蔵量をわずか27年で使い尽くしてしまう可能性がある。そのため、効率的なリサイクルシステムの確立が不可欠であり、材料開発の研究と同時に、リサイクルシステムの確立が求められる。また、地球温暖化の元凶とされる二酸化炭素など、環境負荷の高い物質の発生を食い止めることもエコマテリアル研究の視野に入れなければならない。
Thursday, July 11, 2024
非木材紙 2001 10 87
非木材紙の普及状況と課題
近年、紙の原料には木材パルプが主に使用されているが、森林資源の保護や環境対応の観点から非木材紙が注目されるようになってきた。非木材紙とは、ケナフやバガス(サトウキビの搾りカス)、アシ、タケなどを原料とする紙のことを指す。特にケナフは他の農作物が育たない土壌でも栽培可能で、4~6ヶ月で3~5メートルに成長し、木材の3~5倍の収穫量が見込める。そのため、環境への負荷が少なく、CO2吸収量も樹木の約5倍と高いため、地球温暖化抑制の観点からも注目されている 。
日本では、ケナフパルプの利用が1991年にオージー社がタイのフェニックス社から輸入したのが始まりで、その後バガスやタケパルプの輸入も進んだ。非木材紙普及協会が1993年に設立され、非木材紙認定基準が策定された。この基準では、非木材パルプを重量比10%以上使用している紙・紙製品・加工品に対し認定マークが発行される。これにより、パンフレットやカレンダー、名刺、便箋、封筒、OA用紙、葉書など多岐にわたる用途で非木材紙が採用されるようになった。
さらに、1998年には東リがケナフ製の壁紙を発売し、建材から発生する揮発性有機化合物(VOC)によるシックハウス問題が広く認知されるようになった時期とも重なり、新築の戸建住宅や分譲マンションでの採用が広がった。現在、壁紙の9割以上を占める塩化ビニル製壁紙に比べ、非木材紙の壁紙は環境に優しい選択肢として注目されている。
また、非木材パルプの課題としては、安定供給性の確保と輸送コストの低減が挙げられる。ケナフの収穫が年1回に限られるため、原料として供給するまでの保管場所が必要となり、輸送コストもかさむ。これに対して、年2回の収穫が見込める高温多雨地域での栽培や、栽培地近くにパルププラントを建設することで解決が図られている。非木材紙普及協会は経済産業省からの委託事業として、非木材繊維の最適なパルプ化法を研究し、木材パルプに近い価格でケナフパルプを製造する技術を確立している 。
非木材紙は、森林資源の保護や環境対応の観点から重要な役割を果たしている。日本国内でも、その利用が拡大しており、今後さらに普及が進むことが期待されている。一方で、安定供給やコストの課題もあり、これらの課題を解決するための技術開発やインフラ整備が進められている。
Sunday, April 14, 2019
エコマテリアル 非木材紙 ②1999.08.15
Monday, April 8, 2019
エコマテリアル 非木材紙 1999.08.15
国内では93年に三島製紙がケナフ100%の印刷用紙を開発したのをはじめ、94年には新王子製紙がケナフ80%、リンター(綿の繊維)20%を混合した高級画用紙を、日本製紙の子会社、東北製紙ではケナフ30%と上質古紙35%を混入した塗工紙を製品化。キャノン販売も98年3月からケナフ100%のインクジェット紙とコピー用紙を販売している。紙流通大手の平和紙業は日本製紙、新富士製紙などの製紙会社と協力しtえ、再生紙やケナフを混入した紙製品など約40銘柄を開発。ポスター、カタログとった商業用印刷物や名刺などに加工、自社グループのアンテナショップを通じて直接消費者への普及も進めている。
Friday, February 1, 2019
環境ビジネス三つの価値。
就職活動の選択肢として環境ビジネス推進企業がある。
例えば再生可能なエネルギー、リサイクル、環境商品、エコマテリアル等の他、
環境プラント、装置・機器等と枚挙に暇がないくらい多様だ。
わたしらエコビジネスネットワークの調べによると、その数ざっと900を下らない。
環境ビジネスには三つの価値があると言われている。
①事業価値がある。
これは2016年現在、国内の環境産業市場が約104兆円で、確実に将来に渡っても事
業拡大している。
②社会貢献型である。
環境ビジネス市場規模が大きい国は環境維持・保全が確保され、その継続的な取組
みが保証されている。わたしらが長年主張する環境の取り組みに経済的なインセン
ティブを付与することで産業、事業、ビジネスとして持続可能なものになる。そこ
がNGOや市民活動とは一線を画すのだ。
③自己実現が可能。
環境維持・保全を祈願するひとにとって、実際の仕事を通して実現することが可能
だ。
ただし、大手企業はどこの企業も環境事業部があるが、そのセクションへ辿り着く
のは簡単ではない。環境知力や専門性が問われる。常に提案活動が何よりも必要な
のでは。
また環境特化した中小企業は、それこそブラック色に限りなく近いことも覚悟しな
ければならない。
現実はシビアなのだ。
しかし地球環境が劣化している現在、需要は拡大中だ。
Monday, January 7, 2019
生分解性プラスチックとは?
別名「グリーンプラスチック」とも言う。
微生物等の働きで土の中等の自然環境に放置しておくと分解が進むプラスチック。
多くは植物由来のプラスチックだ。
分解後、二酸化炭素と水だけが残り、残渣の回収や処理の手間がかからないと言
われている。
現在、商品化されているものとして、陽を遮断して雑草の成長防止、保温に使う
農業用のフィルム等に使われいる他、使い捨ての食品容器やストロー、ゴルフの
ティーの他にアトピー防止のタオル等商品化されている。
しかし商品化にあたっての課題は多い。
これまでパソコンや携帯電話の躯体、自動車の車内シート等に試しに使われたが、
耐久性やコスト等に課題を残す。
分解されやすいため、使用中にもろくて壊れやすい。既存の石油系プラと比べる
と生産コストが数倍高い。
従って、2017年の生分解性プラスチックの世界生産量は88万トン。石油系プラス
チックの生産量の1%未満。製品が商品になるまで、まだ発展途上だ。
日本政府は、東京2020年までに23%増、108万トンの生産量を見込んでいる。
植物由来の生分解性プラスチックと石油系プラスチックを同じ土壌で比較しよう
としている。
今深刻化している「海洋ごみの廃プラスチック」。廃プラの代替品としてこの生
分解性プラスチックの商品化を商機として考える企業が少なくないが、発想自体
が短絡なのでは…。確かに廃プラはコストが安い。「無尽蔵な石油資源」を前提
とした大量生産・大量消費・大量廃棄に支えられた商品だ。
エコマテリアル(環境配慮型素材)としての生分解性プラスチックは「枯渇性の高
い」石油系プラスティクの代替品に数えられ、廃プラのごみ対応の延長線上に開
発されたものではないのだ
Wednesday, December 5, 2018
開発進むエコマテリアル…。
環境の負荷改善に寄与、あるいは素材そのものが環境への負荷が少ないエコマテリアル(環境配慮型新素材)が注目され、すでに私たちの身の回りの製品の材料として幅広く使われている。その多くは素材開発では世界に先行する日本発のメイド・イン・ジャパンなのだ。
●バイオプラスティッくク
プラスチック製品は建材から車両、繊維、日用品等さまざまな製品に使われて、今や材料として不可欠な素材になっている。しかしこのプラスティックも多くの問題を抱えている。そのほとんどがいずれも枯渇してしまう有限な石油資源であこと。採取から利用、廃棄までの過程において温室効果ガスCO2の排出、焼却時には有害な大気汚染物質の拡散、使用済み製品は自然環境下に放置されると分解に時間がかかるため環境汚染の原因にもなる。こうした環境負荷、枯渇性の高い石油系プラスティックに代わる植物由来のバイオプラスティックの研究・開発スタート。バイオプラスティックの特長は植物由来で再生可能で、カーボンニュートラル(CO2排出なし)な素材であり、微生物によって分解される等が挙げられる。
1990年代半ばからが使用試験始まったが、耐熱性や耐久性に問題が生じて、一部の製品に限られて使われるに留まっていた、しかし2010年前後から改良が進み、現在では多様な用途に使われている。例えば容器、包装用資材、文具・日用雑貨、電子機器、自動車関連、農業・水産資材、建築・土木資材等。
バイオプラスティックの原料はこれまでトウモロコシの実等から採るデンプンが主流だったが、最近では非作物系植物から原料調達も可能になってきている。
●光触媒
二酸化チタンを触媒とした光触媒の用途がこのところ急拡大中だ。1990年当初から東京大学の研究グループによって実用化の道が拓かれた。紫外線を光触媒に照射すると、汚れ分解・抗菌・消臭機能を持つ二酸化チタンをコーティングした材料が開発されたことで、現在は抗菌タオル、トンネル照明カバー、空気清浄機のフィルター等広く実用化されている。代表的な製品はTOTOのバス、トイレ、キッチン製品。一方、光触媒を利用して水から取り出した水素を燃料電池に供給する機器も開発されている。光触媒を利用した製品を一堂に展示した「光触媒ミュージアム」が川崎・溝の口に常設されているので、光触媒に関心ある方はのぞいて観てみたら、どうか?
●その他のエコマテリアル
遮熱塗料、水性・紛体塗料、非スズ系船底塗料、植物インク、鉛フリーダ、VOC(揮発性有機化合物)フリー接着剤、六価クロメートフリー鋼板、フロン代替材等が開発され、環境負荷の改善に寄与している。
Monday, December 3, 2018
エコマテリアル・N発光…。
素材そのものが利用する時に環境に負荷がかからない、あるいは素材が環境改善に役立つ機能を持つエコマテリアル(環境配慮型新素材)開発は日本が世界を牽引していると言っても過言ではないだろう。例えば、浸透膜(RO膜)、炭素繊維の他製品数は枚挙にいとまがない。今回、話題になっているエコマテリアルをお届けする。
●N夜光(ルミノーバ)
従来の夜光顔料には「自発光性」と「蓄光性」の2種類がある。前者は放射線によって
一晩中発光可能だが、放射性物質が含まれている用途に制限があり、生産や廃棄にも厳重な管理が必要。一方、後者は放射性物質が含まないが、長時間発光が困難で実用的ではなかった。今脚光を浴びているN発光は放射性物質不要、しかも長時間発光を可能にした。アルミナ酸塩化合物を主成分に希土類元素の賦活剤を添加焼成という特殊な製法で製品化に成功した。
このN発光の特長は①暗闇での長時間発光②残光、輝度が従来の10倍③照射する光が強いほど光る④耐光性に優れ屋外使用も可能⑤化学的安定性が高い⑥光が遠くまで届く⑦人と環境への負荷が少ない等が挙げられる。
現在、日用品、時計、自動車、野外用品等用途開発が進む。「根本特殊化学」が世界に
先駆け製品化して、世界シェア約80%を占めている。
Sunday, December 2, 2018
福島・森林再生を再び考える…。
2011年3月東電原発事故でセシウム、プラト二ウム等放射能汚染された
福島県内の森林の除染はごく一部に限られ、ほとんどが手付かずのまま
放置されている。
森林再生への障害、福島への帰還を目指す住民らの生活、健康不安、農業等他の産業への放射能禍を助長する風評被害等の要因となっている。
森林面積が全国4位(県面積の約55%)という森林は現在未整備の結果、土砂崩れ、土砂流出による大気、水域等への放射性物質の拡散等は自然界、人間の健康被害への影響も深刻化している。特に水域への影響は問題視され始めている。
隣県群馬では都民の水瓶である利根川水系の放射線量は変わらず高いと聞く。東京湾に
流れ込む放射能は想像以上である。
現在、緊急に求められている対策は現状に即した、より効率的な方法を検討すると伴に具体的な方向性を打ち出すことである。
そうした状況下で、わしたしらは、新たな研究グループとともに、首都圏スーパーゼネコン仕切ってきた既存の方法でなくて、もうひとつの新たな提案、実践的な事業に拠る森林再生支援へ向けて動き始めよう、と。
これまで数多くの知見を検討、整理したうえで、従来の「汚染土壌を取り除き収集して保管」或いは他所に移すという方法は採用せずに、放射能物質を吸着・固定させ流出を防止する方法を取る。対処療法でなくて、元から絶つ根治療法を考える。
国内外でも産出する鉱物(ゼオライト)を特殊加工したエコマテリアル(イオン交換率300見当)の使用がポイントで、放射線量の大幅な低減が狙い。
森林地域は3区分したうえで、2)と3)を対象地域とする。
1)住居、工場等の近隣の森林(特措法による林縁20m程度の範囲。
2)森林資源を利用する生活者、事業者が日常的に入る森林(きのこのほだ場、きのこ採取場、炭焼き場、キャンプ場、林間施設等がある範囲)再生。
3)上記以外の森林(間伐もできずに放置。下草が著しく衰退している範囲)
2)、3)の森林を地域事情によって、対象地域を絞り込み実証モデルを創出。
実証モデルの成果を踏まえて、他の地域へヨコ展開する計画だ。
この森林再生に拠って、林業再生、地域産業の復興に併せて人心の復興へと繋がれば、と考える。
地域行政一部と地域事業者、大学との包括的な事業連携可能な事業体を構築中だ。
放射能汚染の認識薄い地方行政とエゴ丸出しの政党ファーストが邪魔っけなのだが、歴史・伝統のないパートナーシップを確立出来れば、と。
*「ゼオライト」とは、天然鉱物である沸石のことであり、ナノ粒子化したゼオライト分子を体内に取り入れると、セシウムやストロンチウム90などの体内に取り込んだ放射性物質を吸着して排出する、という研究成果が多々あり。
チェルノブイリ原発事故では、放射性物質の処理剤として「ゼオライト」が大量に使用された。放射性物質を取り込んで吸着させ、無害化させる効果があり、土壌に散布したり水を濾過することで放射性物質の除去を可能にしている。
ロシア政府は、原発事故による汚染被害、治療、土壌改良にこのゼオライトを活用してきた。
Sunday, November 25, 2018
植物由来のバイオプラスチック…。
●日本は世界有数の森林国 国土面積に占める森林面積の割合を「森林率」といい、日本は森林率が67%と国土の 2/3が森林だと言われ、この割合は、先進国のなかでフィンランドに次いで2番目に高 いとか。 つまり、日本は世界有数の森林国なのだ。このうち約半分が天然林、2割が人工林、そ の他3割が無立木地(樹木が生立していない林地)や竹林などで構成されている。しか し、日本は有数の木材輸入国で、日本の木材自給率は約3割。使用する木材の約7割を 輸入に頼っているのが現状だ。ちなみに熱帯合板は世界最大の輸入国で、2016年国際 NGO・44団体から2020年東京オリンピックの関連施設に、これまで守られてきた「持続 可能な材料を使用」が破られて、持続不可能な熱帯雨林木材が使用されている可能性 が高いという警告文が国際オリンピック委員会(IOC)に寄せられているのも事実。持 続可能な材料使用という考え方は北京、ロンドン、リオと引き継がれているが、東京 オリンピックでは疑問符が付いたまま。
●森林資源利用は産業として発展段階 新たなエネルギー資源の確保から,世界的にも森林関連資源の需要は増大している。 日本では、全国に広く分布する森林・木質バイオマス(製材残林,伐採・剪定木くず 等)のエネルギー関連の熱利用や発電利用が各地で行われている。海外では森林その 他、植物由来の石油代替のバイオエタノール(セルロースを原料とした)の生産量が じわりと増えている。日本でも、独自に森林・木質系セルロースなどを原料としたバ イオエタノール生産が実証段階ながら始まっている。一方、森林資源のエコマテリア ル利用としてのバイオプラスチックはすでに電機・精密機器の部材の一部として生産 が開始されている。
●バイオプラスティクの用途が急拡大 植物由来の新素材・エコマテリアル「セルロースナノファイバー」(CNF)の研究が 進み、具体的な製品となったのがバイオプラスティクである。エコマテリアル開発で は世界のトップを走る日本ではすでに紙おむつ、ボールペンの他、強化プラスティク として電子機器、自動車関連部材に使用され始めている。この植物繊維の主成分のセ ルロースは鉄筋コンクリートのような頑強な構造で、鋼鉄5分の1の軽さで強度は5倍 以上という優れモノ。しかも再生可能な植物由来でカーボンニュートラル(大気中に CO2放出しない)ため、地球温暖化の抑制にも繋がる。その原料の供給源は森林であり 第一次産業である。それが新たな産業創出の契機になるだろうし、森林国・日本にと って純国産の世界に冠たる素材なのだ。これからバイオプラスティクの製品化・商品 化は拡大の一途である。
Tuesday, November 6, 2018
環境装置展 環境ビジネスここがポイント 2002.05.20 - 2018.09.22
Monday, November 5, 2018
欧州では、脱石油系プラスチックの取り組み本格化。
Monday, October 15, 2018
エコマテリアル(環境素材)N夜光(ルミノーバ)
素材そのものが利用する時に環境に負荷がかからない、あるいは素材が環境改善に役立つ機能を持つエコマテリアル(環境素材)開発は日本が世界を牽引していると言っても過言ではないだろう。今回紹介するのはコレだ。
●N夜光(ルミノーバ)
従来の夜光顔料には「自発光性」と「蓄光性」の2種類がある。前者は放射線によって一晩中発光可能だが、放射性物質が含まれているので用途に制限があり、生産や廃棄にも厳重な管理が必要。一方、後者は放射性物質が含まないが、長時間発光が困難で実用的ではなかった。今注目を浴びているN発光は放射性物質不要、しかも長時間発光を可能にした。アルミナ酸塩化合物を主成分に希土類元素の賦活剤を添加焼成という特殊な製法で製品化に成功した。このN発光の特長は①暗闇での長時間発光②残光、輝度が従来の10倍③照射する光が強いほど光る④耐光性に優れ屋外使用も可能⑤化学的安定性が高い⑥光が遠くまで届く⑦人と環境への負荷が少ない等が挙げられる。現在、日用品、時計、自動車、野外用品等用途開発が進む。根本特殊化学が世界に先駆け製品化して、世界シェア約80%を占めている。
Tuesday, October 4, 2016
環境ビジネス市場、100兆円へ拡大
環境省は2014年の国内の環境関連産業の市場規模が約105兆4133億円(前年比1.3%増)へ拡大。統計をとり始めた00年以降初めて100兆円規模になったとする推計をまとめた。雇用者数も約256万人と過去最多になった。~リード
●年々厚みを増す環境ビジネス市場
100兆円突破について環境省は電力の固定価格買い取り制度によって、再生可能エネルギー産業が急成長したことが貢献したと分析している。市場規模は00年の58兆と比べると約2倍に拡大している。さらに地球温暖化対策の新枠組みが締結された「パリ協定」が採択されたことを受け、今後も市場拡大が続くと環境省は読んでいる。
分野別ではペットボトルなどの廃棄物処理・資源有効利用が45兆円と最も市場規模が大きかったが13年よりもやや減少した。次いで、太陽光・風力発電などの再生可能エネやLED(発光ダイオード)などの省エネの関連製品を含む地球温暖化対策が約37兆円と推計している。
今回公表された数値は,しかし真に受けない方が賢命だ。補助金に支えられたり、売上至上主義で都合の良い売り上げを計上した企業も少ないと見るからだ。したがって市場規模の動きを知る目安、参考程度として留めたい。もっとも数字の内容はともあれ、率直な感想を言えば環境ビジネス市場は年追う毎に確実に拡大している。
●環境ビジネス本流は資源確保
我が国の環境ビジネスは第一次産業から第三次産業まで全産業に裾野を広げ、技術・事業のアイテム数は900余り、市場参入事業所は地域の産廃事業者を入れて数えると1万を超えた。
環境問題への取り組みに経済的インセンティブを与え、その取り組みを長期にわたり持続させるのが目的の環境ビジネスだが、1988年設立以来わたしらエコビジネスネットワークにとって常に底辺に流れるテーマは、環境というフィールドで括られる資源確保である。
「資源小国」日本にとっては資源の安全保障は今も昔も避けて通れない重要な課題で、日本の環境ビジネス市場においても同じこと。資源確保関連ビジネスが市場の主役であり続けることはまず間違いないと思われる。
●エネルギーの安全保障
エネルギー資源については海外に95%以上を依存する日本は国内調達可能な純国産エネルギーの資源開発が急務である。自給可能なエネルギーとして考えられるのが、太陽光・熱、風力、バイオマス、大・小水力、地熱などの再生可能エネルギーである。しかも、これら純国産自然エネルギーは、再生可能であり環境負荷が著しく少ないクリーンな資源であることだ。ちなみに海外に依存する化石燃料などのエネルギー資源は枯渇性が高く、採取・利用の過程で健康被害、環境負荷も高いのだ。
日本にとって再生可能エネルギーの利用促進、更なる産業構築こそが資源の安全保障の観点からも、脱原発や地球温暖化の要因のひとつであるCO2の排出削減に繋がるのだ。現政府の知見なき曖昧なエネルギー政策をよそに、企業の多くはこの方向へ確実にスマートに歩を踏みだしている。
●資源確保へ向けて広がる多様な事業
その他、資源確保に不可欠な事業として、省エネ・節電、エネルギーの高効率利用に係わる技術・事業、使用済み製品及び廃棄物のリーユース、リサイクルなど再資源化、建築・建造物の改装・改修、環境配慮型のエコマテリアル(環境素材)開発、植生を豊かに育む土壌改良など枚挙に暇がない。
Wednesday, October 7, 2015
注目されるエコマテリアル③
<注目されるエコマテリアル③>タイトル
素材そのものが利用する時に環境に負荷がかからない、あるいは素材が環境改善に
役立つ機能を持つエコマテリアル(環境配慮型新素材)開発は日本が世界を牽引して
いると言っても過言ではないだろう。先回紹介した逆浸透膜(RO膜)、炭素繊維の他
製品数は枚挙にいとまがない。今回も今ホットな話題になっているエコマテリアルを
お届けする。
●N夜光(ルミノーバ)
従来の夜光顔料には「自発光性」と「蓄光性」の2種類がある。前者は放射線によって
一晩中発光可能だが、放射性物質が含まれている用途に制限があり、生産や廃棄にも
厳重な管理が必要。一方、後者は放射性物質が含まないが、長時間発光が困難で実用
的ではなかった。今脚光を浴びているN発光は放射性物質不要、しかも長時間発光を
可能にした。アルミナ酸塩化合物を主成分に希土類元素の賦活剤を添加焼成という
特殊な製法で製品化に成功した。このN発光の特長は①暗闇での長時間発光②残光、
輝度が従来の10倍③照射する光が強いほど光る④耐光性に優れ屋外使用も可能⑤化学
的安定性が高い⑥光が遠くまで届く⑦人と環境への負荷が少ない等が挙げられる。
現在、日用品、時計、自動車、野外用品等用途開発が進む。根本特殊化学が世界に
先駆け製品化して、世界シェア約80%を占めている。
●LED、有機EL
LED(発光ダイオード)は電圧をかけると発光する半導体の一種。電気エネルギーの光へ
の変換効率は90%以上で、蛍光灯の60%に比べるとはるかに高い。省エネ効率は群を抜
く上に長寿命が特長。漁船の集魚灯、信号機、自動車や鉄道車両、飛行機の照明等の
他、屋内の照明、屋外ディスプレイ、イルミネーション等用途が急拡大している。
最近では農業分野ではLEDの光源の色によっては、植物の成長促進、病気抑制等の効果
が認められ、植物工場にも使われている。
有機EL(有機エレクトロ・ルミネッセンス)は電圧をかけると有機物が発光する現象を応
用したもの。有機物の分子によって発光パワーが異なり、その用途は無限大といわれる
といわれている。有機物自体が発光することからLEDを上回る省エネ効果が得られるとい
う。現在、携帯電話ディスプレイ、薄型テレビ等に採用され、照明機器での実用化に向
けての開発も進んでいる。
●マグネシウム合金
実用金属の中でも最も比重が軽いマグネシウム。1・8という比重はアルミ二ウムやチタ
ンの3分の2、鉄の4分の1である。このため自動車、小型電子機器の軽量化による省エネ
向上を図る素材としてマグネシウム合金が広く採用され始めている。さらにマグネシウ
ム合金はリサイクルが容易である特長を持つ。マグネシウムは融点が低く、合金に使う
アルミ二ウムや亜鉛、マンガン等の量が他の合金よりも少ないのでリサイクルが容易だ。
マグネシウムは地球上で8番目に豊富な資源であり、さらに800トンの海水から約1トンの
マグネシウムが採取可能である。枯渇性の低い資源のひとつでもある。
次回は日本発の光触媒、植物由来のバイオプラスチック、植物インク等を紹介する。
Tuesday, September 8, 2015
注目されるエコマテリアル
環境に配慮した新素材といわれるエコマテリアルには二つの特長を
持っている。ひとつは素材そのものが環境負荷の少ないこと。例え
ば再生可能で、かつ「カーボンニュートラル」な資源である植物を
利用したバイオプラスチック分野。もうひとつは環境負荷の改善
に寄与する素材が挙げられる。今回は後者の、日本企業が世界市場
を牽引するエコマテリアルの紹介。
●逆浸透膜(RO膜)
地球はブループラネット(水の惑星)と呼ばれている。しかし私たち
が利用できる淡水は2%で、残りの98%は海水である。わずかな淡水
を農業用水、工業用水、そして人間の生命を守る飲料水に利用され
ている。21世紀は「水資源の争奪戦の世紀」といわれている。水資
源の比較的豊富な日本では水資源確保についてはそんな切迫感はな
いが、海外ではそれこそ水資源の確保は重要テーマになっている。
地球規模での深刻な河川汚染、飲料水汚染等が広がる一方なのだ。
そうした大切な水資源確保のためには、これまで以上の高度の水処
理技術が求められている。
その要となるのが水処理膜。世界的な水処理の取組みの拡大と伴に
水処理膜の市場規模は急成長。2025年には4400億円の見込み。
水処理膜は濾過(ろか)可能な物質の粒子の大きさによって4タイプあ
るも、中でも汚水の浄水化、海水の淡水化機能を持つ逆浸透膜(RO膜)
の需要は増大中だ。特に海水の淡水化については普及していたフラッ
シュ(蒸発)型タイプは大量の石油を消費するため、エネルギーコスト、
及びCO2排出量が膨大なのに較べ、逆浸透膜は低減できる。
世界に逆浸透膜を約70%を供給しているのが東レ、日東電工、東洋紡
等の日本メーカーである。
●炭素繊維
石油や石炭等を原料とした化学繊維を炭化させた炭素繊維をプラスチ
ック(主に熱硬化性樹脂)に混入した炭素繊維強化プラスチックが各産
業の素材として用途が拡大中だ。
強度、電導性、耐熱性、化学安定性に優れた軽量素材として、これまで
テニスラケット、釣り竿等のスポーツ用品に始まり、天然ガス車のCNG
タンクの圧力容器の他、医療機器や産業機械の部材、建築分野での補修、
補強等で広範に利用されてきたが、近年は環境負荷に貢献する素材とし
ても需要を伸ばしている。
最近では燃費軽減のために飛行機の機体の軽量化に利用されている。そ
の他、風力発電の風車のブレード、自動車や電車の車体の一部にも使用
され始めている。
将来的に炭素繊維の多孔質を利用した水質浄化にも用途が広がりそうだ。
現在、炭素繊維のリサイクル、脱石油、石炭に向けた技術開発も進む。
この炭素繊維分野でも日本の東レ、東邦テナックス、三菱レーヨン3社が
世界市場で約70%のシェアを占めている。
Monday, August 17, 2015
市場広がるエコマテリアル①
先進諸国中一番の資源小国で、資源の多くを海外へ依存する日本。
輸入した資源を目的に合わせて加工して付加価値を加味させ、新たな素材・材料として創り換える日本企業の開発力は常に世界リードしている。
その新素材の中でも、グリーン化(環境と環境改善)に寄与する新素材(材料)が「エコマテリアル」と呼ばれる。その多くは日本発であることは余り知られていない。今世紀は「環境の世紀」と言われ、人為的な諸要因で地球環境の悪化が顕在化する現在、地球環境悪化の改善を図るため世界市場はグリーン化に進んでいる。したがってそこに提供される製品はグリーン化に向かざるを得ない。このグリーン化製品を支える素材のひとつが「エコマテリアル」であり、世界的に需要が急拡大中なのだ。
●エコマテリアルの起源
エコマテリアルという名称は、環境を強く意識した素材・材料を指す日本独自の造語である。日本企業の素材研究における議論から誕生し、世界へ広まった概念で、その目的は資源の有効活用、及び自然の生態系の確保のための環境汚染物質の排除、汚染浄化等環境の負荷低減が挙げられる。
エコマテリアルの開発に拍車を掛けた取組みとひとつが国際的規格になっている環境適合設計(DfE:環境負荷低減を図るため環境に配慮した製品、及びサービスの設計・企画を行うこと)だった。
ちなみにUNEP(国連環境計画)では。この環境適合設計に求められる考え方として①新しい製品コンセプトの設計②環境負荷の少ない材料の選択③材料使用量の削減④最適生産技術の適用⑤流通の効率化⑥使用時の環境影響の軽減⑦製品寿命の延長⑧使用後の最適処理等がある)。
こうした規格を満たすためには設計上の配慮ばかりでなく、素材・材料の選択が重要なポイントになってくる。そこで出番が回って来ているのがメイド・イン・ジャパンのエコマテリアルという訳だ。
●主なエコマテリアル
逆浸透膜(RO膜)、炭素繊維、光触媒、遮熱塗料、N夜光、LED/有機EL、バイオプラスチック、マグネシウム合金、非スズ系船底塗料、植物インク、水性/紛体塗料、鉛フリーハンダ等数え挙げたら切りがないほど多様だ。
中でも注目株は逆浸透膜。汚水を浄水に、あるいは海水を淡水に変える膜で水資源確保に重要な役割を果たしている。炭素繊維は軽くて鋼鉄以上の強度があり、航空機や自動車の部材に使用され始めている。マグネシウム合金は軽くて丈夫の特性を生かしてパソコン、携帯電話等の筐体に幅広い需要に対応している。