還るか、燃やすか――揺れるプラスチックの未来 - 1994年8月

還るか、燃やすか――揺れるプラスチックの未来 - 1994年8月

1994年、環境問題への関心が高まる中、脚光を浴びていたのが「生分解性プラスチック」だった。自然界の微生物の働きで分解され、水と二酸化炭素に還るというその素材は、ゴミの減量策として期待された。しかし現実には、技術的・経済的・社会的な壁が立ちはだかっていた。

通産省が設けた実用化検討委員会では、メーカー、流通、学者らが熱い議論を交わした。ある化学メーカーの担当者は「焼却施設が整っている中で、あえて分解性素材を普及させる必要があるのか」と問いかける。合理性を重視する企業の視点がそこにあった。

一方、流通業者は「"自然に還る"という言葉に、消費者は心を動かす」と主張した。環境配慮は、もはや機能ではなく「物語」として市場価値を持ち始めていたのだ。

学者はさらに深く掘り下げる。「分解生成物が本当に無害か。土壌や水質への影響を検証せずに"環境に良い"とは言えない」。科学的な裏付けなくして、理想は独り歩きするという警鐘である。

当時注目された「バイオポール」や「ビオノーレ」「マターピー」も、価格が高く普及は限定的だった。それでも、この素材が内包する未来像は、ただの製品ではなく、価値観の転換を象徴していた。

還るのか、燃やすのか。その選択は、今なお続いている。