海へ押し出される街の影 東京 1960年から1975年

海へ押し出される街の影 東京 1960年から1975年

最終処分場の確保は、常に都市行政の難題であった。高度経済成長期の東京では、ごみの量が急増し、焼却施設や中間処理の整備が追いつかず、埋立地への依存が強まった。しかし、都市の中心で発生するごみは、処分の段階になると周縁部へと押し出される。この発生地と処分地の分離は、負担の偏在という構造的問題を生み出す。運搬距離が延びるほど費用や交通負荷は増し、受け入れ地域には悪臭や害虫、景観悪化や水質への不安が集中する。

処分場の残余容量が減少すると、行政は延命措置や新規用地の探索を迫られるが、候補地では住民の強い反対が起こりやすい。一度受け入れれば後戻りできないという感情や、将来の漏えいリスクへの懸念が根強く、合意形成は容易ではない。1971年前後には、夢の島を抱える江東区と清掃工場建設予定地をめぐる杉並区との対立が激化し、いわゆるごみ戦争へと発展した。これは、都市内部で処分地の負担をどう分かち合うかという問題が、社会的緊張として噴出した象徴的な出来事であった。

大都市では内陸部での広大な用地確保が難しく、海面処分場が重要な受け皿となる。東京港の埋立地整備も、その延長線上にある。しかし、それも恒久的な解決ではない。量の問題、場所の問題、そして合意の問題が絡み合い、処分場確保の困難は繰り返される。ごみは都市の外へ消えるのではなく、見えにくい場所へ移されるだけであり、その影は都市構造の奥深くに残り続けるのである。