環境 居住不能地帯の拡大 ― 二一世紀初頭の時代背景を踏まえて

環境 居住不能地帯の拡大 ― 二一世紀初頭の時代背景を踏まえて

二一世紀初頭、人類が文明を築いてきた快適な気候条件、すなわち平均気温十三度から二五度の範囲から外れた地域に、今後数十億人が暮らさざるを得なくなる可能性が指摘された。移住をしなければ地球人口の三分の一が平均気温二九度を超える地域に押し込まれ、サハラ砂漠のような酷暑が日常となるとの予測は、この時代にすでに科学的警鐘として語られていた。

一九九七年に採択された京都議定書は気温上昇を二度以内に抑制する目標を掲げたが、米国の離脱や新興国の排出拡大によって実効性は失われた。結果として温暖化は進行し、インドやパキスタンでは熱波が頻発、中東では昼夜を問わず四〇度を超える気候が常態化し、死者が増加した。さらにアフリカのサヘル地帯では干ばつと食糧不足が深刻化し、難民流出が国際問題となった。これらの現象は未来の脅威ではなく、すでに始まっている危機として世界を揺るがした。

また、この時期の人口爆発と急速な都市化は事態をさらに悪化させた。冷房設備や電力網が不十分な南アジアやアフリカでは数億人が酷暑にさらされ、熱中症や水不足が社会問題となった。耐暑性作物や省エネ建材、高効率冷房技術の開発が模索されたものの、経済的不平等から普及は限定的であった。その結果、移住という現実的な解決策が浮上し、カナダや北欧など高緯度地域が新たな居住地候補として注目された。冷戦後の国際秩序の中で「気候難民」という新しい課題が顕在化したのもこの頃である。

このように、居住不能地帯の拡大は科学的知見、人口動態、国際政治、技術的限界が絡み合った現象として、二一世紀初頭の時代背景に深く根ざした人類の生存危機として描かれていたのである。