環境 居住不能地帯の拡大 ― 二一世紀初頭の時代背景を踏まえて

環境 居住不能地帯の拡大 ― 二一世紀初頭の時代背景を踏まえて

二一世紀初頭、気候変動研究は人類が築いてきた文明の基盤である快適な気候帯から数十億人が締め出される可能性を警告していた。平均気温十三度から二五度という条件が崩れ、移住を強いられなければ三分の一の人口が平均二九度を超える酷暑地帯に取り残されると予測された。サハラ砂漠のような環境が世界各地に広がる未来像は当時すでに現実的な危機として論じられていたのである。

京都議定書は気温上昇を二度以内に抑える目標を掲げたが、米国の離脱や新興国の排出拡大によって削減は進まず、温暖化は止まらなかった。インドやパキスタンでの度重なる熱波、中東での四〇度を超える酷暑の常態化、アフリカ・サヘル地帯の干ばつと食糧不足は、気候難民の流出を招き、すでに進行中の危機として世界を揺るがした。

さらに人口爆発と都市化が事態を悪化させた。冷房や電力網が不十分な南アジアやアフリカでは数億人が酷暑に晒され、熱中症や水不足が深刻化した。耐暑性作物や省エネ建材、高効率冷房の開発が模索されたが、不平等のため普及は限定的であった。そのため移住が現実的な解決策として浮上し、カナダや北欧など高緯度地域が新たな移住先候補とされた。冷戦後の国際秩序の中で「気候難民」という新しい課題が国際社会に突き付けられたのもこの時期である。

居住不能地帯の拡大は科学的警鐘と人口動態、政治の停滞、技術革新の限界が交錯した人類存続の危機として、二一世紀初頭の時代背景を象徴する現象であった。