地下鉄のゴミと治安意識 -1995年・都市の安全と公共空間の変容-

地下鉄のゴミと治安意識　-1995年・都市の安全と公共空間の変容-
1995年3月の地下鉄サリン事件は、東京の「駅の景色」を一変させた。営団地下鉄（現・東京メトロ）は事件直後に駅構内のゴミ箱を撤去し、危険物の持ち込みや隠匿を防ぐため、公共空間を"安全優先"の方向へと再設計した。撤去後、新聞や雑誌などの廃棄物は69トンから16トンへ激減したが、一方でトイレや人目の届かぬ場所への不法投棄が増え、市民の行動様式そのものが変化したとされる。安全を重視する対策が、同時に公共空間の使われ方と信頼関係を揺さぶったのである。
当時の日本社会は、オウム真理教事件に象徴される社会不安と、経済停滞の影を重ねていた。「日常の安全をどう守るか」が市民生活の核心となり、都市デザインや公共政策にも"防犯の視点"が浸透し始めた。清潔を保つことが治安維持の象徴とされ、「クリーン＝セーフティ」という新しい倫理観が形成された。これは同時期にニューヨーク市で注目を集めた「ブロークン・ウィンドウ理論」にも通じる考えであり、公共の秩序を小さな環境改善から築く思想だった。
その後、2000年代に入ると、利便性と安全の両立を求めて「透明ゴミ箱」への再設置が始まった。東京メトロは2005年、全161駅で改札付近に透明型ゴミ箱を導入。中身が見えることで安全性を担保しつつ、再び市民生活に必要な設備として復活した。だが、2004年のマドリード、2005年のロンドン同時多発テロを受け、再び一部撤去の動きも見られ、公共空間の管理は揺れ動き続けた。
2020年代には、感染症対策やコスト削減を理由に撤去が進む駅もあり、ゴミ箱の存在そのものが時代の「社会的温度計」と化している。結局、1995年の撤去以降、日本の鉄道空間は「安全」「清潔」「信頼」の三要素をどう調和させるかという問いを背負い続けている。ゴミ箱という些細な存在が、社会がどのように恐怖を受け止め、秩序を再構築してきたかを物語っているのである。