ヒートポンプの利用促進 - 2001年から2020年代の歩み

ヒートポンプの利用促進 - 2001年から2020年代の歩み

地中熱利用型ヒートポンプは、省エネルギー効果とCO2排出削減効果が期待される環境技術として、2001年からその普及が模索されてきました。この技術は地中の一定温度を利用して効率的に冷暖房を行う仕組みで、特に建築物や農業施設における応用が進められてきました。

2001年当時の課題と進展
2001年には、初期コストの高さが最大の課題として挙げられました。地下に熱交換装置を埋設する必要があり、設置費用は1件当たり平均500万〜700万円に達しました。このため、中小企業や個人住宅への導入が進みにくい状況でした。北海道や東北地方では、農業施設に導入した結果、燃料コストを20〜30パーセント削減する事例が確認されました。

2010年代の展開
2010年代には、環境省の「地中熱利用拡大支援事業」を通じて、補助金が1件当たり最大300万円提供され、公共施設や学校への導入が進みました。青森県八戸市では、公共図書館に地中熱ヒートポンプを導入し、年間エネルギー消費を30パーセント削減、CO2排出量を約40トン削減しました。また、大手メーカーのパナソニックは、住宅市場向けに300万円以下で設置可能な地中熱ヒートポンプを開発し、住宅市場での認知を高めました。

物質利用の改善も進み、2015年には新型ブライン液の導入により熱交換効率が10%向上。施工コストが1件当たり約20パーセント削減され、設置費用が400万〜500万円に抑えられるようになりました。

2020年代の現状と展望
2020年代では、北海道北見市での農業用ハウス群導入により、年間CO2排出量を20パーセント（約30トン）削減し、燃料コストを30パーセント（年間200万円）低減する成果が得られました。環境省は2022年に「再エネ活用推進事業」として総額50億円を助成し、大手企業の三菱重工業とダイキン工業がコストを300万〜400万円に抑えたシステムを開発。これにより、全国での導入が加速しました。

物質利用の効率化では、高性能ブライン液の採用により、従来比15%のエネルギー効率向上が実現しました。東京都世田谷区では三井不動産が開発した「エコレジデンス」で、地中熱ヒートポンプ採用により年間50トンのCO2削減を達成。秋田県大仙市の公共施設では年間1200万円の燃料費削減とともに、CO2排出量が80トン削減されました。

今後の課題
さらなる政策支援として、補助金の増額や低利融資の導入が求められています。国土交通省は「カーボンニュートラル建築促進プラン」を進めており、公共建築物への地中熱ヒートポンプ導入基準を2025年までに制定する計画です。これにより、2030年までに全国の公共施設の20パーセント以上での導入を目指しています。