メガソーラーが削る緑――岐阜と京都に見る再エネの矛盾 2020年代

メガソーラーが削る緑――岐阜と京都に見る再エネの矛盾　2020年代
岐阜県恵那市や京都府南丹市で進むメガソーラー開発は、再生可能エネルギー推進の裏に潜む「環境破壊の逆説」を象徴している。東日本大震災後の固定価格買取制度（FIT）は、再エネを普及させる一方で、太陽光発電を投資対象へと変えた。岐阜では森林伐採による保水力の低下から土砂流出が増え、住民が建設差し止めを求めた。京都でも丹波高地の山林が切り開かれ、長年の里山文化が脅かされている。「環境のための開発」が地域の自然を破壊するという矛盾が露わになり、住民は「自然と共に生きる権利」を訴えた。背景には、国のグリーン成長戦略と脱炭素政策がある。都市資本主導の開発は地方の声を置き去りにし、ナショナルトラスト運動が掲げた「地域が守る自然」を失わせた。太陽の光が緑を焼く今、私たちは「
再エネとは誰のための光か」を問わねばならない。