エチゼンクラゲの利活用と課題に関する歴史と現状（2007年～2024年）

エチゼンクラゲの利活用と課題に関する歴史と現状（2007年～2024年）

2007年の状況
エチゼンクラゲ（学名：Nemopilema nomurai）は、日本海を中心に発生し、特に山口県、島根県沿岸で漁業被害が深刻でした。このクラゲは1匹で200kgを超えることがあり、大量発生時には漁網の破損や漁獲物の減少など、多大な経済的損失を招いていました。一方、食品利用として中国市場での需要が高まり、乾燥クラゲ製品として輸出される例も増加。愛媛県の食品加工企業は、クラゲを利用したヘルスケア食品の開発に成功しました。
さらに、医薬品原料としてクラゲ由来のコラーゲンが注目され、化粧品や再生医療分野への応用が進められました。これには山口大学や鳥取大学などの研究機関が協力し、資源調査や効率的な採取技術の開発が進行しました。また、日本政府は2006年に3億円以上を投資し、被害軽減と利活用促進を目的としたプロジェクトを始動しました。しかし、過剰採取による資源枯渇や生態系への悪影響を防ぐため、持続可能な管理が求められていました。

2010年代の状況
2010年代に入ると、エチゼンクラゲの発生頻度が減少し、2014年以降は漁業被害の報告が大幅に減りました。この背景には、気候変動の影響や海洋環境の変化が考えられています。しかし、クラゲ発生の減少により、中国市場向けの乾燥クラゲ製品の供給が不足する事態も生じました。この時期、日本企業はクラゲ利用に関する研究開発をさらに進め、医療分野での応用に力を注ぎました。
特に、東京大学と京都大学が共同でクラゲ由来のムチンを利用した新しい粘膜治療薬の開発を発表。さらに、クラゲを原料としたバイオプラスチックの研究が注目され、千葉大学がクラゲ由来のポリマーを開発し、海洋ゴミ問題の解決策として期待されています。一方で、2017年には再びエチゼンクラゲの大量発生が確認され、福井県や石川県の沿岸地域で漁業被害が再燃しました。

2020年代の現状
2020年代に入り、エチゼンクラゲの大量発生は再び深刻な問題となっています。2021年、島根県隠岐諸島沖では一つの定置網に約1000匹がかかるケースが報告され、漁業被害が拡大。底びき網漁業では、漁具の破損や漁獲物の品質低下など、抜本的な対策が求められています。一方で、エチゼンクラゲの利活用も進展を見せています。
株式会社海月研究所は、クラゲから抽出したコラーゲン「JelliCollagen®」やムチン「JelliMucin®」を活用し、医療や美容分野で新たな市場を開拓。ムチンは変形性関節症の治療への応用が期待されており、製薬分野での活用も進んでいます。また、クラゲを利用した緑化資材の研究も進行中で、保水性の高い「クラゲチップ」を活用したのり面緑化技術が注目されています。これにより、環境負荷の少ない有機質資材としての実用化が進んでいます。

総括
エチゼンクラゲは、2007年から2020年代にかけて、漁業被害の原因としての課題とともに、食品、医療、緑化資材、バイオプラスチックなど幅広い分野での活用可能性を示してきました。一方で、大量発生による生態系や漁業への影響を抑えつつ、持続可能な利用を進めるためには、科学的データに基づいた管理や政策支援が不可欠です。利活用と環境保全の両立を目指す取り組みが今後の課題です。