### 環境 居住不能地帯の拡大 ― 二十一世紀初頭の生存危機

### 環境 居住不能地帯の拡大 ― 二十一世紀初頭の生存危機

二十一世紀初頭、研究者たちは人類が築いてきた文明の基盤である快適な気候条件から、数十億人が締め出される可能性を警告している。平均気温十三度から二十五度という人類に適した環境は縮小しつつあり、移住をしなければ地球人口の三分の一が平均気温二十九度を超える地域に暮らすことになり、サハラ砂漠の酷暑が日常となる未来が現実のものとなりつつある。この予測は仮説にとどまらず、科学的知見の積み重ねに裏打ちされ、人類の生存に直結する重大な危機認識として共有されている。

一九九七年に採択された京都議定書は、気温上昇を二度以内に抑える目標を掲げているが、米国の離脱や新興国の排出拡大によって削減は進まず、気温上昇の抑制は困難な状況が続いている。現実には、インドやパキスタンで熱波が繰り返し発生し、中東では四十度を超える酷暑が昼夜を問わず常態化している。さらにアフリカのサヘル地帯では干ばつと食糧不足が深刻化し、難民が大量に流出し、国際問題としての性格を強めている。これらの現象は未来予測ではなく、すでに始まっている危機として世界を揺さぶっている。

人口増加と都市化も事態を悪化させている。冷房設備や電力網が不十分な南アジアやアフリカの都市では、数億人が酷暑に晒され、熱中症や水不足が深刻な社会問題となっている。耐暑性作物の開発や省エネ建材の導入、高効率冷房技術の普及などが模索されているが、経済格差がその普及を阻み、恩恵を受けられる地域は限られている。その結果、現実的な対応策として「移住」が浮上し、カナダや北欧といった高緯度地域が新たな居住地として注目を集めている。こうして「気候難民」という新たな国際課題が冷戦後の秩序の中で顕在化し、居住不能地帯の拡大は人類に突きつけられた「生存危機」として語られている。