不買から「買う運動」への転換 ― 環境意識が市場を変えた 1999年

不買から「買う運動」への転換 ― 環境意識が市場を変えた 1999年

1990年代末、日本の消費者運動は大きな転換期を迎えた。従来は企業の環境負荷に抗議して商品を買わない「不買運動」が主流だったが、バブル崩壊後の停滞期を経て、より具体的に「環境に配慮した商品を選んで買う」方向へと進んだ。消費者団体は購入基準を作り、リサイクル性、安全性、耐久性、環境負荷の低さを重視するようになり、グリーンコンシューマーの概念が広がった。背景には、地球温暖化対策を議論した京都議定書や国際的な環境意識の高まりがあった。こうした流れは企業側にも影響を与え、特に中小企業が環境経営に挑む契機となったが、一部の経営者は「市場ニーズを無視し独りよがりの商品開発に走った」と反省を口にした。やがて消費者の意識と企業の努力が結びつき、環境効率の高い製品が市場に登�
�。1999年に東京で開かれた環境ビジネスフェアでは75社が参加し、多彩な環境商品が並び市場の成長期を示した。拒否から選択への転換は、環境ビジネスを拡大させ、21世紀のグリーン購入運動の出発点となった。