川崎の大地を浄う - 都市再生と土壌浄化の物語（2007年）

川崎の大地を浄う - 都市再生と土壌浄化の物語（2007年）

2000年代、日本では高度経済成長期の負の遺産である土壌汚染が再開発のボトルネックとして顕在化した。2003年の土壌汚染対策法施行により、汚染の把握・届出・措置が義務化され、市場では迅速で確実な浄化ニーズが一気に高まった。こうした潮流の中、清水建設は2005年に川崎市で許認可を取得し、1日960トンの処理能力を持つ浄化施設を整備。オンサイト（現地処理）と場外搬出型の両方に対応し、大規模案件から市街地の点在汚染まで柔軟にこなす体制を整えた。

この施設の強みは、対象汚染と現場条件に応じてプロセスを組み替えるモジュール設計にある。重金属（鉛、カドミウム、ヒ素、六価クロムなど）には、土壌洗浄（湿式スクラビング、粒度分級、摩擦洗浄）で細粒分へ濃縮し、キレート剤やpH制御と併せて固液分離。残渣はセメント系やポゾラン系材料で固化・安定化し、溶出を抑える。油汚染や多環芳香族には、低温熱脱着（150〜350℃）で揮散・分解を促し、脱着ガスは触媒酸化や活性炭で無害化する。

揮発性有機塩素化合物（TCE、PCEなど）には、場外では熱脱着や活性炭吸着、オンサイトでは土壌ガス吸引（SVE）やエアスパージングを選択。地下水帯水層を跨ぐ場合は、ポンプ・アンド・トリートによる吸引・曝気・活性炭処理、あるいは零価鉄を用いた透過性反応壁（PRB）で塩素化物を還元分解する。非揮発性の難分解有機物には、過硫酸塩や過マンガン酸塩、Fenton反応などの化学的酸化（ISCO）を適用し、現場の浸透性に応じて原位置注入か掘削混合法を使い分ける。

プロセス周辺の副処理も抜かりがない。洗浄排水は凝集沈殿とろ過、必要に応じてイオン交換や活性炭で研磨し、基準内で放流。脱水はベルトプレスやフィルタープレスで含水率を下げて搬出量を削減する。粉じん・臭気対策としては、積込ヤードのミスト散布、負圧テント、車両のタイヤ洗浄とシート養生を標準化。物流はマニフェスト管理でトレーサビリティを確保し、住民説明会やモニタリング結果の公開でリスクコミュニケーションを徹底する。

施工管理はスピードと品質の両立が鍵だ。事前の詳細調査ではボーリングとコーン貫入（CPT）、膜界面プローブ（MIP）で鉛直・水平分布を把握し、掘削境界を最適化。現場ではPIDやGC-MSの迅速測定でリアルタイムに工程を修正する。品質保証は採取頻度、溶出・含有基準の合否、バックフィル材の適合性まで規格化し、第三者検証で透明性を担保する。運転面では、ラインの並列化でピーク時の処理量を引き上げ、予防保全（振動・温度・油劣化のモニタリング）で停止を最小化する。

川崎は京浜工業地帯の要衝で、工場跡地や埋立地の再生ポテンシャルが大きい。1日960トン級の処理能力と多様な技術ポートフォリオは、物流拠点・住宅・商業への素早い土地転換を後押しした。この取り組みは環境対策にとどまらず、環境ビジネスと都市再生を接合する実装モデルとなり、2000年代の「ブラウンフィールドからグリーンフィールドへ」を具体化した象徴的な一歩だった。