川崎の大地を浄う - 都市再生と土壌浄化の物語（2007年）

川崎の大地を浄う - 都市再生と土壌浄化の物語（2007年）

2000年代、日本の都市再開発では工場跡地や埋立地に残る土壌汚染が深刻な課題として浮かび上がった。2003年の土壌汚染対策法の施行により調査や浄化措置が義務化され、全国的に浄化技術と施設への需要が高まった。清水建設は2005年に川崎市で許認可を取得し、1日960トン処理可能な大規模施設を設置。オンサイト処理と場外搬出処理の両方に対応し、大規模再開発から小規模工事まで柔軟に対応可能とした。

この施設の特徴は、汚染物質に応じて多様な技術を組み合わせる点にある。重金属には土壌洗浄や固化安定化を、油汚染には150〜350℃での低温熱脱着を用い、揮発した成分を触媒酸化や活性炭で除去。有機塩素化合物には土壌ガス吸引（SVE）、エアスパージングや透過性反応壁を活用し、地下水汚染にはポンプ・アンド・トリートを併用する。難分解性の有機物には化学酸化法（ISCO）を適用し、現場条件に応じた最適化を可能とした。

副処理も重視され、洗浄排水は凝集沈殿やろ過・活性炭で基準内に処理、脱水工程ではフィルタープレスで含水率を低減。粉じんや臭気対策、物流管理、住民説明といったリスクコミュニケーションにも配慮された。さらに、CPTやMIPによる事前調査、PIDやGC-MSの迅速分析で品質を担保し、第三者検証による透明性を確保。

川崎の施設は環境対策にとどまらず、都市再生と環境ビジネスを結びつける先進事例となった。汚染土壌を処理し再開発を進めることで「ブラウンフィールドからグリーンフィールドへ」の潮流を体現し、環境と経済の統合を象徴する取り組みであった。