寒流からの離反 ――海温上昇と魚の交代劇（2007年春）

寒流からの離反 ――海温上昇と魚の交代劇（2007年春）

2007年5月、気象庁は日本周辺海域の海面水温について、過去100年分の船舶観測データを基にした解析結果を発表した。これによれば、年平均の海面水温は日本海中部で最大2.2度も上昇し、これは世界平均の上昇率の1.4～3.2倍に相当するという。この発表は、地球温暖化という抽象的な環境問題が、日本の食卓や産業を直撃しつつある現実を突きつけた。

とりわけ影響が顕著なのが冬季の水温変化である。和歌山県紀南地方では、かつて主流だったマサバに代わって、熱帯性のゴマサバの漁獲が急増していた。1993年までは水深100mの水温が15度台で安定していたが、1995年以降は16度台に上がり、2002年には17度台に達した。この水温変化とゴマサバの増加には明確な相関が見られ、2005年にはサバ類の漁獲量の8割をゴマサバが占めるようになった。価格面ではマサバのほうが高価であり、漁業者にとっては明らかな収入減となる"生態系の逆転劇"である。

また、青森県の津軽海峡では、冬期の水温上昇により、マコンブやガゴメコンブなどの寒流系海藻の生育が悪化。「磯焼け」と呼ばれる現象も頻発し、海底に海藻が生えない事態が進行。結果、これまでの漁場で高値で取引される海藻類が激減し、代わりに暖流系の海藻が台頭している。これは単なる生物相の変化ではなく、地域経済への大打撃を意味する。

瀬戸内海では、ノリの養殖が壊滅的状況に陥っていた。冬期の赤潮という異例の現象も報告され、これまでにはなかった気象パターンが漁業を直撃していた。岡山や広島の漁業者たちは、もはや自然変動ではなく、気候変動という「人類が引き起こした波」に翻弄されている。

当時の日本では、京都議定書の批准後も温暖化ガス削減の道筋が定まらず、国内政策は模索状態にあった。2005年にCO2排出量が過去最高を更新し、環境政策と経済成長のバランスが取れないまま進んでいた。そのような中で、海面温度の上昇は気候変動の"実感"を伴う現象として、漁業者や地域住民に強い警鐘を鳴らした。

つまりこれは、ただの気象データの変動ではない。海の温度が変わることで魚が移動し、養殖が破綻し、地域の伝統産業が消えていくという、連鎖的な生活の崩壊の始まりであった。「温暖化」はもはや遠い国の氷の話ではなく、日本の海の味や暮らしを静かに塗り替えていく力を持っていたのである。