大地に根ざす癒やしの力――ファイトレメディエーションという緑の革命（2004年2月）

大地に根ざす癒やしの力――ファイトレメディエーションという緑の革命（2004年2月）

2004年当時日本では「土壌汚染対策法」が全面施行されたばかりで工場跡地や住宅地の土壌汚染が社会問題として浮かび上がっていた。鉛やヒ素、カドミウムといった重金属による汚染が深刻化し、これまで主流だった「掘削して処分場に埋め立てる」手法はコストや処理能力の限界から見直しが迫られていた。そうした閉塞の空気のなかでひときわ異彩を放つ新技術が注目を浴び始める。植物の力を借りて静かにしかし着実に土を浄化していく――ファイトレメディエーションである。

ファイトレメディエーションとは特定の植物が持つ吸収・蓄積能力を活かし汚染された地中から重金属や有機物を取り除く環境修復技術である。ポプラやヤナギのように深く根を張る樹木は地下水を汲み上げヒマワリやカラシナは鉛をモエジマシダはヒ素を体内に取り込む。それらの植物を育て一定期間後に収穫・焼却することで汚染を取り除くという。従来の重機を使った土木的手法とはまったく異なり「育てて治す」その姿勢はどこか人間の手を超えた自然の理に通じていた。

この技術を国内でいち早く導入したのが建設大手フジタである。彼らは米国エーデンスペースシステム社の技術をもとに関連会社「高環境エンジニアリング」と連携し土壌浄化工事と植物の提供・管理をセットにしたビジネスモデルを展開し始めていた。具体的な施工費は1ヘクタールあたり750万円。立方メートル単価にしておよそ1万5000円と掘削・運搬・処分に頼る従来の処理費の半額以下に抑えられる。この費用感は自治体や開発業者にとって無視できない選択肢となった。

ファイトレメディエーション市場の形成にはさまざまな業種が関与している。専業技術企業は遺伝子改良によってより吸収力の高い植物の開発を進めている。造園業者は自らが培った植栽や維持管理の技術を浄化業務に応用する。環境コンサルティング会社は汚染評価やリスク分析を通じてより安全かつ効率的なプランニングを提供する。そして大学やNPOもまた技術の社会実装に向けて積極的な役割を果たしていた。米国ではすでに年間2〜4億ドルの市場が形成されており日本でもその胎動が始まっていた。

時代の空気もまたこの技術の後押しとなった。リサイクル推進法 循環型社会形成基本法などが整備され「自然との共生」が政策のキーワードとして浮上するなか自然の力によって自然を癒すという思想は人々の共感を呼んだ。さらに休耕田の有効利用や農村の再生 バイオエネルギーとの連携などファイトレメディエーションは環境修復にとどまらず農業 建設 教育といった他分野への波及効果も期待されていた。

土を掘り返すのではなく花を植えることによって汚染された土地を再び命の場所へと変えていく。その営みは派手なものではない。しかし土中に深く根を伸ばしひとつひとつ有害物質を吸い上げる植物たちの沈黙の働きは確実に未来を変え始めていた。それはまさに植物による静かな戦いであり人と自然の新たな関係を模索する静謐な革命の始まりであった。