海を隔てた隣人たち ― 徳之島と喜界町、リサイクル施設をめぐる対話（2002年）

海を隔てた隣人たち ― 徳之島と喜界町、リサイクル施設をめぐる対話（2002年）

2002年初頭、鹿児島県奄美群島の首長たちは重い課題を抱えて会議室に集まっていた。議題は、島しょ部におけるリサイクル処理施設の設置場所について。とりわけ、徳之島町と喜界町の間では、長らく水面下で続いていた緊張が、ここに来て表面化していた。

時代は「循環型社会形成推進基本法」が施行されたばかり。都市部では廃棄物削減の気運が高まり、容器包装リサイクル法や家電リサイクル法といった個別法も整備され始めた。日本全国が大量消費から「資源循環」への移行を模索する中、こうした制度を離島にも適用しようという動きが進んでいた。

しかし、離島には独自の困難がある。海で隔てられた地理的制約、限られた予算、小規模な人口、そして輸送手段の乏しさ。例えば、奄美大島で冷蔵庫1台を回収・運搬するだけで8000円以上もかかる現実があった。それでも、法の網は離島にも及ぶ。2001年には奄美群島各島の首長会議で、リサイクル関連施設を群島内のいずれかに集約する案が浮上し、島同士の利害がぶつかることとなった。

「うちに施設を置けば、他の島の廃棄物も処理しなければならない。それで本当に公平なのか？」――徳之島町の代表は、会議でそう語気を強めた。自島の処理能力を超える負担を引き受けるべきかどうか、住民からも疑問の声が上がっていた。

一方、喜界町の代表は「島同士が歩み寄らなければ、いつまでも高額な輸送費ばかりがのしかかる。補助金がある今がチャンスだ」と説いた。喜界島は地理的に中央寄りで、施設整備に前向きだったが、「ごみを引き受ける島」としてのイメージや将来的な汚染リスクを不安視する住民も少なくなかった。

こうした議論の背後には、「離島振興法」の存在がある。この法律は、1953年に制定され、離島特有の条件（狭小性・隔絶性・環海性）に配慮して国や県が支援を行う枠組みを定めていた。2002年当時、その延長が議論されており、次回延長にあたって「循環型社会の形成」も盛り込まれることが予想されていた。だからこそ、今のうちに地域内での循環体制をつくることが、今後の支援継続にもつながるという危機感が、首長たちの間には共有されていた。

しかし、合意は容易ではない。施設の建設には環境影響評価も必要で、地域の理解がなければ計画は進まない。さらに、廃棄物の発生量が少ない島では、施設を建てても採算が合わない可能性もあった。観光業が盛んな島では「島のイメージダウン」を懸念する声も根強かった。

このようにして、リサイクル施設をめぐる論争は単なる行政の話ではなく、住民の生活感覚や自治の在り方、将来像までもを巻き込む大きな対話となっていた。

2002年春、徳之島と喜界町は、それぞれの論理と正義を抱えながら、同じテーブルにつき続けていた。海に隔てられた隣人たちは、環境と経済と誇りのはざまで、持続可能な地域社会のあり方を模索していた。