循環する塩ビの未来 ― 2003年から2025年までの持続可能なリサイクルへの歩み

循環する塩ビの未来 ― 2003年から2025年までの持続可能なリサイクルへの歩み

2000年代初頭、日本の塩化ビニル（塩ビ）リサイクルは建設業界を中心に進展を見せていた。特に建築解体に伴う塩ビ廃材の増加が予測される中、塩ビ業界と高炉メーカーが連携し、使用済み塩ビの回収と再利用の促進を進めていた。2003年にはリサイクル比率を50%まで引き上げる計画が発表され、持続可能な資源循環の確立が目指された。自治体や業界団体が連携し、技術の開発と普及が進む一方で、リサイクルのインフラ整備には多くの課題が残されていた。

その後、日本ではインターネットを活用した廃棄物取引市場の拡大が進み、塩ビを含むプラスチックの資源化が加速した。2000年代後半から2010年代にかけて、企業が主体となり、塩ビ製品の適切な回収・分別の仕組みが整えられた。特に建築資材や配管材として使用された塩ビの再利用が重視され、技術革新が進むことで、廃棄物の削減と環境負荷の低減が図られていった。

2020年代に入ると、日本の塩ビリサイクルはさらなる発展を遂げた。使用済み塩ビ管・継手の回収とリサイクルが進められ、2022年度には約20000トンがリサイクルされるなど、安定した受け入れ体制が整えられた。これにより、塩ビ製品の循環利用がより確立されることとなった。農業分野においても、農業用ビニルフィルム（農ビ）のリサイクルが積極的に推進され、2020年代にはリサイクル率が70%以上に達した。長年にわたる技術革新と政策支援の成果として、これらのプラスチック製品の資源循環がより高度な形で行われるようになった。

また、日本全体の廃プラスチック総排出量は2022年時点で約823万トンに達し、そのうち87%が有効利用されている。マテリアルリサイクルが22%（約180万トン）、ケミカルリサイクルが3%（約28万トン）、サーマルリサイクルが62%（約510万トン）と、リサイクルの比率は着実に向上している。しかしながら、サーマルリサイクル（熱回収）への依存が依然として高く、今後はマテリアルリサイクル（材料再利用）の比率を向上させることが求められている。

リサイクル技術の発展には、企業の積極的な参画が欠かせない。塩化ビニル管・継手協会は1998年から全国に受入窓口を設置し、安定したリサイクルの基盤を築いてきた。食品トレーのリサイクルを推進するエフピコや、使用済みPETボトルをリサイクルし高品質な再生PET樹脂を供給する協栄産業など、多くの企業がリサイクル技術の開発と普及に貢献している。

日本の塩ビリサイクルは、世界的に見ても高い水準にあるものの、リサイクルの効率をさらに高めるためには多くの課題が残されている。リサイクル技術の革新によって、塩ビの再利用をより効率的に行う仕組みを確立し、より持続可能な資源循環を実現することが求められる。また、分別回収の徹底を進めることで、より純度の高いリサイクル材料の確保を目指す必要がある。企業間の連携を強化し、持続可能なリサイクルネットワークを構築することも、日本の資源循環型社会の実現にとって重要な要素となるだろう。

北欧諸国では、熱エネルギー供給インフラの整備を進めることで、エネルギー回収とリサイクルの両立を目指す動きが進んでいる。日本でも、同様の技術導入が検討されており、塩ビの再利用を拡大しながら、環境負荷をより低減する施策が求められている。

2003年に掲げられた塩ビリサイクル比率50%という目標は、20年を経て確実に前進している。技術革新や政策支援によって、資源循環のあり方が変化しつつある今、塩ビリサイクルの未来はより持続可能な方向へと歩みを進めている。